資料請求 来場予約 これが私の決めた理由 ご契約者様がMID BASEを選んだ決め手はこちらから

YOKOHAMA MID BASE TOWER RESIDENCE

横浜MIDベース タワーレジデンス
駅徒歩3分。横浜市住宅供給公社の大規模複合開発・新築分譲マンション。

OWNER’S VOICE

ご契約者様がMID BASEを選んだ決め手をご紹介

「横浜MIDベース タワーレジデンス」第1期ご契約者様の中でアンケートにご協力を頂きましたお客様の回答をもとに作成。

POINT1
横浜駅徒歩圏

すべてをほしいままにする横浜のセンターポジション。
POINT2 MMエリアも使える利便性

※掲載の現地周辺イラストマップはイメージであり、実際の地形・建物の大きさ・距離・形状とは異なります。※掲載の環境写真は平成27年6月に撮影したものです。 ※掲載の徒歩分数は80m/分として算出しており、端数は切り上げてあります。 ※車の所要時間は、時速40kmでの走行を想定し算出しています。

POINT3
5駅12路線の交通利便性

「横浜」駅を起点に、各都心へもスピーディーにアクセス。
  • SHIBUYA -渋谷-
  • SHINAGAWA -品川-
  • TOKYO -東京-
POINT4
POINT4 市営地下鉄ブルーライン「高島町」駅徒歩3分
京急本線「戸部」駅徒歩8分
みなとみらい線「みなとみらい」駅徒歩10分
JR線「桜木町」駅徒歩11分(12分)

※2.表示分数はJR線「桜木町」駅西口 北改札(7:00〜23:00)の利用時のものです。()内は南改札利用時の徒歩分数です。 ※掲載の徒歩分数は80m/分として算出しており、端数は切り上げてあります。 ※掲載の所要時間は目安であり、時間帯により多少異なります。また、待ち時間・乗り換え時間を含みません。 ※掲載の交通所要時間は、平成27年6月現在のものとなります。

POINT5
横浜市住宅供給公社の安心感

公的団体が建てるマンションだからこその
安心感に多くの評価が寄せられました。

■主な分譲実績

  • 上大岡B地区第一種市街地再開発事業
    「横浜ヘリオスタワー」

  • 新杉田駅前地区第一種市街地再開発事業
    「ヨコハマ・シーナリータワー」

  • 住宅市街地総合整備事業
    「横浜ポートサイドプレイス」

  • 長津田駅北口地区第一種市街地再開発事業
    「マークワンタワー長津田」

POINT6
POINT6

フロア概念図
商業施設

商業施設が1階に出店予定。ちょっとした買い物も身近で、日常使いできます。

診療所

敷地内には診療所が開業予定。身近に診療所があるという安心感が暮らしを包みます。

屋上コミュニティ広場

緑化を施した爽やかな屋上空間。ご年配の方と子どもたちとの世代を越えた交流を促します。

保育所

認可保育所を誘致予定。地域の待機児童削減にも貢献します。

※掲載のフロア概念図は、計画段階の図面を基に描き起こしたもので実際とは異なる場合があります。また今後変更となる場合がございます。
※各施設の開業時期は未定です。内容は変更になる場合があります。予めご了承ください。
※屋上コミュニティ広場はイベント開催時のみの開放を予定しています。
※保育所についてご入居者様への入所優先や優遇はありません。
※各施設の開業時期は未定です。内容は変更になる場合があります。予めご了承ください。

POINT7
鹿島・免震構造の安心感

家族の笑顔を守り続けるための安心構造。

いつまでも健やかに住みつづけられるよう、安心の構造躰体を追求。特に地震に対しては、鹿島の免震技術を採用することで、建物への被害や、住戸への揺れの影響を軽減できる建物を目指しました。

構造概念CG

※掲載の構造概念CGは計画段階の図面を基に描いたもので、実際とは多少異なります。 また外観の設備機器等につきましては、表現上省略しています。

長期優良住宅とは、永く快適に暮らせる住まいの普及を目指して制定された 「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づいて認定される住宅。 本プロジェクトでは長期優良住宅の認定を受けられる高基準の仕様を計画しています。

POINT8 長期優良住宅の希少性
長期優良住宅認定のメリット
住宅ローンの金利引き下げ(金利Aプラン)

一般住宅→なしまたは当初5年間引き下げ
長期優良住宅→当初10年間引き下げ

【フラット35】借入金の優遇金利延長
住宅ローン減税の拡充

一般住宅→10年間最大400万円
長期優良住宅→10年最大500万円

住宅取得等資金の贈与税非課税枠拡充

一般住宅→700万円
長期優良住宅→1,200万円

※個人の状況や購入条件により、税制優遇が受けられない場合もございますので各種税制については税務署・税理士へご確認ください。 平成28年5月現在の情報であり、変更の可能性がございます。

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